パソコンスクール業界は、世の中の世相や一時的なブーム要素が強いため、早く参入し着手 すれば新規開校から少しの期間である程度の生徒数を確保できる可能性が高い先行者のメリットが大きい業種です。

まず、Windows95によるインターネット普及による第1次パソコンブーム。この頃はまだワープロ教室が主流で、パソコン教室はWindows95の黎明期。一番古いパソコンスク-ルでも1995年開校からである。

そして、2000年9/21当時の森総理の所信表明演説で表明された、2005年までに世界最先端のIT国家となるようブロードバンドの普及による日本型IT社会の実現を目指す政府主導による「e-JAPAN計画」によるIT無料講習の第2次パソコンスクールブーム。

さらに、完全失業率が4%を突破し失業予防を目的に作られた厚生労働省の自己啓発支援制度である、授業料が8割戻ってくる「教育訓練給付制度」によるパソコン資格取得。による第4次パソコンスクールブーム。

この頃の成長期ではあっという間に業績を急速に拡大し急成長した企業が生まれました。

しかし、「成長期」はいつかは終わり、展開期・衰退期に入っていきます。

 

このときにパソコンスクール自体の業績を衰退させないで存続させられるかどうかは、
それまでとはまったく別の経営力が求められるようになってきます。


スクールを存続・維持する力が必要になるわけです。

このスクールを維持する力が不足しており、華々しく成長期に拡大したものの、
その後消え去ってしまったパソコンスクールは数え切れないくらいあります。


何故だろう??

あんなに素晴らしい教室と接客なのに?
スクールを止めざるを得ない状況になってしまうのか、

当時にはその理由がサッパリ分からず、また何故なのか理解できませんでした。

 

経営者に求められる力には、

成長期には、一気に拡大して先行者利益を得るスピード感など投資家としての感性が問われます。

しかし、流れが変わった時にはそれをいち早く感知し、次の波に乗り換え変えられるそのスクールの本当の力である、経営力や社員教育力、人材育成力が問われるのです。

すなわち、パソコンスクール経営者には2つそれぞれ異なるスクール経営力が必要だと言うことです。